強い勢力の証になる台風の目と台風がもたらす事業へのリスク
勢力の強い台風の場合は、台風の目が中心に発生する傾向があり、細心の注意を払わなければなりませんが、これから台風対策をしようとしている方には、大まかなイメージはあっても台風の目がどういった事象なのか詳しく知らない方もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、台風の目の基礎知識や台風が企業にもたらす被害、企業における主な台風対策などを説明していきます。
この記事を読むことで台風の目の理解が深まるので、ぜひ読み進めてください。
台風の中心に位置する台風の目
台風の目（台風の眼）とは、勢力の強い台風の中心に発生す雲のない空洞のことであり、その直径は約20〜200kmにわたります。
台風の中は、中心に向かって反時計回りに風が強く吹いていますが、遠心力が伴うことで、外部へ向かって雲が弾き出されて、雨と風がほぼない空間の台風の目が発生します。
台風の目の大きさに比例して台風の勢力も増すと考えている方もいるかもしれませんが、通常は台風の目が小さく、明瞭なほどに中心気圧が低くく、勢力が高い傾向があるのです。
その反対に台風の目が大きければ台風の勢力が弱まってきたと考えることもできますが、2015年に発生した台風19号などのように別の要因によって、台風の目が大きくても勢力が強い場合もあるため、台風の目の大きさだけで判断するのではなく、防災情報を十分に把握しておきましょう。
台風に関する主な防災情報を知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。
台風の目に入っても安全ではない理由
台風の目の中は、雨や風がほぼなく、場合によっては晴れていることも多いため、台風の目の中に入ると「もう安全」「もう台風が通過した」と思ってしまう方も少なからずいます。
台風の目は下降気流によって雨風がほぼない状態になるものの、台風の目に入って天候が落ち着くのはあくまでも一時的なことであり、台風の目の周囲には激しい暴風雨が吹いているために再び危険な状態に陥ってしまうのです。
そのため、台風が直撃した際に急に天候が良くなっても外に出るなどの行動は控え、安全な場所に留まり続けるようにしましょう。
台風によって被災した場合に受ける企業のリスク
日本では毎年のように発生する台風ですが、もし台風が直撃した場合に十分な対策を導入できていなければ、状況によっては以下のリスクが発生してしまうおそれがあります。
- 台風や水害によって、オフィスや工場が損傷し、一時的な休業を余儀なくされてしまう
- 浸水により、設備や顧客情報の入った電子機器が損傷し、事業継続が困難になる
- 十分な対策していなかったことに対するステークホルダーからの信用低下
- サプライチェーンの途絶によって、出荷や供給ができない
- 納期遅延を免れず、ペナルティや顧客離れが発生するほか、業績が悪化してしまう
- 台風によって停電が発生し、業務が通常通りにできなくなってしまう など
台風発生時は、豪雨によって水害や土砂災害など広範囲にわたる被害が発生するおそれがあり、最悪の場合は業績が悪化する中で復旧の目処が立たずに倒産へ繋がってしまう可能性があるのです。
そのため、事業を可能な限り守るためには台風を軽視せずに平時から台風対策を徹底しておく必要があります。
企業における主な台風対策
十分に対処できなければ、前述した甚大な被害をもたらすリスクがある台風ですが、企業はどのように対策すれば良いのでしょうか。
この章では、企業における主な台風対策を説明していくので、ぜひ読み進めてください。
BCP・防災マニュアルを策定する
台風によって事業に悪影響を及ぼす事態を防ぐために、平時のうちにBCP・防災マニュアルを策定しておきましょう。
BCPとは、災害や事故などのリスク発生時にその悪影響を最小限に抑えて、事業継続または早期復旧を図るため計画のことであり、リスク発生時に行うべき対応を事前に定めておくのが特徴です。
もしBCPや防災マニュアルを策定していない状態で被災した場合は、混乱によって的確な対応が迅速に行えないことで被害が拡大してしまうおそれがあるため、事前に策定しておきましょう。
詳しくBCPを知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
タイムラインで防災行動を定める
台風は発生から被災までにタイムラグがあるため、BCPや防災マニュアル以外にもタイムラインで防災行動を定めておきましょう。
タイムラインとは、災害発生時の状況に基づいて、時系列に沿った的確な防災行動を定める計画のことであり、通常は台風や水害などの被災までにタイムラグがある災害に対して、特に有効です。
実際の災害発生時は何が起こるのか分からないため、臨機応変に動く必要があるものの、タイムラインで目安となる防災行動を定めておけば、先を見越した対応がしやすくなります。
詳しくタイムラインを知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
防災グッズを備蓄しておく
台風やそれに伴う水害などの災害によって、一時的に避難生活を余儀なくされてしまう場合があるため、社員が少しでも安全に過ごせるように、あらかじめ食糧などの防災グッズを備蓄しておきましょう。
一般的には電気・水道・ガスのライフラインや人命救助が落ち着くまでに3日程度かかると言われているものの、台風に伴う水害によって河川から氾濫が発生した場合は、復旧対応と避難生活が長期化するおそれがあります。
そのため、3日分を最低限とし、余裕をもって1週間分以上の防災グッズを備蓄しておくことが望ましいです。
企業に防災グッズの備蓄が求められている理由や主な防災グッズの種類を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
ハザードマップを確認する
台風の接近が予想されている場合は、水害や土砂災害が発生するおそれがあるため、安全な場所へすみやかに避難できるようにあらかじめハザードマップを確認しておきましょう。
ハザードマップとは、過去の災害履歴に基づいて、災害発生時の状況や被災する範囲、安全な避難場所を記載した地図のことであり、水害や土砂災害、地震など災害の種類別に国土交通省や自治体のHPで公開されています。
しかし、あくまでも災害履歴に基づく、予見に過ぎないので、被害が拡大した場合は安全とされていた避難場所も被災してしまうおそれがあるのです。
そのため、ハザードマップを1つの目安として考えた上で最新の防災情報で状況を十分に確認しておきましょう。
リスク情報を早期把握できるFASTALERT
災害発生時は、意思決定に基づいた初動対応をすみやかに開始するために、被害状況などの情報収集を行わなければなりません。
しかし、災害発生時はリソースが限られた状況の中で情報を精査しなければならず、場合によっては対応しきれないおそれがあり、これによって的確な対応ができない可能性があります。
この状況を解決するために自治体や企業では、AI情報収集サービス「FASTALERT」が活用されています。
FASTALERTは、自然災害・事故・事件など自治体や企業におけるリスクが発生した場合にAIが正誤を分析した上でほぼリアルタイムでサービス利用者に提供する仕組みです。
弊社ではFASTALERTの紹介資料やSNSで炎上が起きる理由など、企業や自治体の防災担当者が抱えるお悩みを解決するために防災に関する資料を幅広く用意しています。
詳しくご覧になりたい方は、「防災お役立ち資料」から資料をお気軽にダウンロードしてください。
最後に
小さく明瞭な台風の目がある台風は勢力が強い傾向があるため、常に最新の防災情報を把握しながら、有事の際に備えて、防災行動の準備を素早く進める必要があり、十分に対処できなかった場合は事業に深刻な悪影響を及ぼしてしまう可能性があります。
この記事を参考に、企業を守るために台風への理解を深めて、状況を的確に把握するようにしましょう。