地震前兆の主な種類と企業を守るために導入するべき地震対策

地震の発生が危惧されている場合は特に地震の前兆が報告される傾向がありますが、地震対策に取り組む上でどのように前兆を考えれば良いのか分からない企業の防災担当者もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では地震前兆の基礎知識や主な種類、企業における主な地震対策などを説明していきます。

この記事を読むことで地震に関する前兆の理解が深まるので、ぜひ参考にしてください。

地震の前兆（宏観異常現象）があっても地震が起きるとは限らない

地震の前兆（宏観異常現象）とは地震が起きる前触れのことであり、ナマズが暴れると地震が発生する、リュウグウノツカイが打ち上げられると地震が起きるなどの民間伝承と化しているものもあります。

地震の前兆が確認された場合は地震が発生する可能性が高いと一般的に考えられていますが、前兆が確認されても必ずしも地震が起きるとは限らず、科学的にも前兆と地震の関係性が明らかになっていないのが現状です。

地震予知を実現するために研究されている地震の前兆ですが、現時点では地震がいつどこで発生するのか分からないため、普段から地震対策に注力しておきましょう。

主な地震前兆の種類

前兆との地震の関連性は実証されておらず、現在も研究中ですが、一般的に地震の前兆にはどのような種類があると考えられているのでしょうか。

この章では主な地震の前兆を説明していくので、ぜひ参考にしてください。

地震雲

地震雲とは、地震の発生前に現れるとされる特殊な形をした雲のことであり、断層状やスジ状など様々な形があります。

メカニズムとしては地震発生前に生じる地下の電磁波が地震雲を発生させるという仮説がありますが、公益社団法人日本地震学会が「FAQ 2-12. 地震雲」で説明しているように、地震と地震雲の関係性は実証されていません。

動物の異常行動

動物の異常行動には、急にカラスの大群が移動し始める、犬や猫が普段よりも鳴く、リュウグウノツカイなどの深海魚が確認されるなどがあげられますが、いずれも科学的に立証されていません。

地震にまつわる深海魚に関しては東海大学海洋研究所と静岡県立大学が行った調査である『「深海魚の出現は地震の前兆」は“迷信”と断定…そのウラには地道な情報収集があった』で迷信だと結論付けられています。

地鳴り

地鳴りとは地盤の振動に伴って発生する音のことで、地震が起きる前に地鳴りの報告がされる場合もあります。

しかし、現時点では地鳴りが発生するメカニズムは科学的に不明であり、地震と地鳴りの関係も立証されていないのが現状です。

企業における主な地震対策

前述したように地震の前兆が現れても必ずしも地震が発生するとは限らないので、地震発生時に被害を最小限に抑えるためには、平時から可能な限りの地震対策を行っておくことが重要です。

この章では企業における主な地震対策を紹介していくので、どのような地震対策を導入するべきなのか困っている企業の担当者はぜひ読み進めてください。

BCP・防災マニュアルを策定しておく

地震の発生に備えて、あらかじめBCP・防災マニュアルを策定しておきましょう。

BCPとは、災害や事故など企業におけるリスク発生時にその被害を最小限に抑え、事業の継続または早期復旧を図るための計画のことです。

BCP・防災マニュアルには、あらかじめリスク発生時の対応を詳細に定めておきますが、もしいずれも策定していない状態でリスクが発生した場合は、混乱によって的確な判断ができず、被害が拡大してしまうおそれがあります。

詳しくBCPを知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

企業におけるBCP（事業継続計画）の概要と導入する必要性

防災グッズを備蓄する

地震によって避難生活を余儀なくされた場合に、社員が安全に過ごせるように防災グッズを平時に備蓄しておきましょう。

一般的に電気・水道・ガスなどのライフラインや人命救助が落ち着くまでに3日程度かかると言われていますが、避難生活が長期化する場合に備えて、3日分を必要最低限とし、余裕をもって1週間分の防災グッズを用意しておくことが望ましいです。

企業に防災グッズの備蓄が求められている理由や防災グッズの種類などを詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

3日分の非常食などの防災グッズが企業に求められている理由

万が一のために本当に必要な防災グッズの種類とリスト一覧

オフィスに安全対策を施す

オフィス家具の転倒・落下による負傷や避難経路を塞がれる事態を防ぐために、あらかじめオフィスには防災の観点から安全対策を施しておくことが重要です。

効果的で気軽に行える安全対策には、以下の方法があげられます。

【オフィス家具を固定する】
転倒・落下を防ぐためにオフィス家具はなるべく壁につけて、L字金具とボルトで床や壁に固定しておく

【避難経路を確保する】
建築基準法施行令第119号に従って、廊下の片側に部屋がある場合は1.2m以上、廊下の両側に部屋がある場合は1.6m以上の空間を確保し、近くに物を置かない

【窓などに飛散防止シートを貼る】
ガラス片による負傷を防ぐために窓やガラス製のドアなどには、飛散防止シートを貼っておく

感電ブレーカーを導入する

停電から電力が復旧した時に発生する通電火災を防ぐために、事前に感電ブレーカーを導入しておきましょう。

感電ブレーカーとは、設定した一定の地震の揺れを検知した際に自動的に電力の供給をストップする装置のことであり、地震発生時の通電火災を防ぐことができます。

ブレーカーを避難する前に落としておくことも有効ですが、被災状況によっては建物の損傷でブレーカーがある場所にたどり着けない、差し迫った状況でブレーカーを落とす猶予がないといった場合でも役立つので、感電ブレーカーを導入しておくと安心です。

通電火災を詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

深刻な被害をもたらす通電火災の基礎知識と企業における対策

リスク情報を早期把握できるFASTALERT

災害発生時は、意思決定に基づいた初動対応をすみやかに開始するために、被害状況などの情報収集を行わなければなりません。

しかし、災害発生時はリソースが限られた状況の中で情報を精査しなければならず、場合によっては対応しきれないおそれがあり、これによって的確な対応ができない可能性があります。

この状況を解決するために自治体や企業では、AI情報収集サービス「FASTALERT」が活用されています。

FASTALERTは、自然災害・事故・事件など自治体や企業におけるリスクが発生した場合にAIが正誤を分析した上でほぼリアルタイムでサービス利用者に提供する仕組みです

弊社ではFASTALERTの紹介資料やSNSで炎上が起きる理由など、企業や自治体の防災担当者が抱えるお悩みを解決するために防災に関する資料を幅広く用意しています。

詳しくご覧になりたい方は、「防災お役立ち資料」から資料をお気軽にダウンロードしてください。

最後に

前述したように現時点では地震と前兆の関係性は明らかになっておらず、いまだに研究が進められている状況です。

地震の前兆を確認してから防災を意識するのではなく、被害を最小限に抑えるためには平時から防災に可能な限り取り組んでいることが重要なので、この記事を参考に企業を守るための的確な地震対策を今から導入していきましょう。

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