スマホ画像

災害事例資料を限定公開

ここでしか読めない最新の防災お役立ち資料集

地震・プレートの関係性と地震が招く事業への壊滅的な被害

日本においては頻繁に地震が発生しており、状況によっては壊滅的な被害を受けてしまうリスクがあるため、平時のうちの対策が必要不可欠です。

的確な地震対策に取り組む上では、まず地震の仕組みを把握しておく必要がありますが、これから地震対策の導入を行おうと考えている企業担当者の中には地震とプレートの関係性がよく分からずに困ってい方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では地震がもたらす事業への悪影響や地震とプレートの関係性、主な地震の種類などを説明していきます。

この記事を読むことで地震への理解が深まるため、的確な地震対策を導入するヒントが分かるでしょう。

地震がもたらす事業への甚大な被害

地震大国とも呼ばれる日本では、頻繁に地震が発生していますが、十分に対策していない状態で地震に巻き込まれた場合は、事業に主に以下の甚大な被害を受けてしまうおそれがあります。

  • 地震による揺れや液状化現象などによって、オフィスや設備、機器が損傷し、休業を余儀なくされてしまう
  • 道路の損傷や倒壊した建築物の瓦礫などによってサプライチェーンが途絶してしまう
  • サプライチェーンの途絶や休業によって、納期遅延やそれに伴う契約上のペナルティ、顧客離れが発生してしまう
  • 建築物や道路の損傷によって公共交通機関が運行停止し、社員が通常通りに出社できなくなる
  • 地震に伴う火災が発生し、近隣の建築物に延焼させてしまうリスクがある
  • 十分な地震対策をしていなかったことに対するステークホルダーからの批判と信用低下 など

最悪の場合、想像以上に高額な復旧コストが発生することで、復旧の目処が立たず、倒産へ繋がってしまうおそれがあります。

地震対策を徹底したからと言っても、完璧に被害を防げるとは限りませんが、それでも事業への悪影響を抑えるためには平時のうちに可能な限りの地震対策を導入しておくことが重要です。

防災お役立ち資料集
上記画像をクリックすると「防災お役立ち資料集」のページが開きます。

地震におけるプレートテクトニクス

プレートテクトニクス(プレート理論)とは、地球は厚さ数十kmのプレート(岩盤)に覆われ、このプレートの運動によって地震や火山活動などが発生するという1960年代に登場した学説のことであり、現在では地震が発生する仕組みを考える上での基盤となっています。

プレートはマントルの動きにあわせて年間数cmほど移動(諸説あり)しており、これによって火山活動や造山活動などの地殻変動が発生し、地震の場合はプレート境界で沈み込むエネルギーなどの圧力が加わって、それが限界に達すると地震が発生するとされています。

日本列島の下には、北米プレート・太平洋プレート・フィリピン海プレート・ユーラシアプレートの4つのプレートが集まっているために世界有数の地震大国になっており、内閣府が発表する「1 災害を受けやすい日本の国土」で説明されているとおり、世界で発生したマグニチュード6以上の地震の2割が日本で起きているのです。

プレートの動きによって発生する海溝型地震・内陸型地震

プレートの運動によって、地震の種類は主に海溝型地震と内陸部型地震の2種類に分けられており、それぞれ地震の規模や特徴が異なります。

海溝型地震とは、海洋プレートが大陸プレートに沈み込んで発生する地震のことであり、後述する内陸型地震よりも規模が大きい傾向があり、震源地が沖合のために2011年の東日本大震災などのように地震の発生直後に津波が発生するおそれがあります。

海溝型地震の仕組みは、海洋プレートが大陸プレートに沈み込んでいくにつれて、大陸プレートの先端にひずみが蓄積されていき、それが限界に達すると、大陸プレートの先端が跳ね上がることで海溝型地震が引き起こされてしまうのです。

内陸型地震(直下型地震)とは、都市部の直下が震源地となって発生する地震のことであり、海溝型地震よりも規模は小さい傾向があるものの、震源地が浅い場合は大きな縦揺れによって都市部に壊滅的な被害をもたらしてしまいます。

内陸型地震は、海洋プレートによって大陸プレート内部にひずみが蓄積されていき、これが限界に達すると弱い断層が破壊・ズレることで発生しており、前触れもなく、突然に大きな縦揺れが発生するため、緊急地震速報などの発表が間に合いません。

さらに詳しく内陸型地震を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

企業における主な地震対策

地震が事業に与える悪影響は計り知れず、事業を守るためには平時のうちに可能な限りの地震対策を導入しておくことが重要です。

この章では企業における主な地震対策を説明していくので、企業の担当者はぜひ参考にしてください。

BCP・防災マニュアルを策定しておく

地震発生時、すみやかに的確な初動対応を開始できるように、あらかじめBCP・防災マニュアルを策定しておきましょう。

BCPとは、災害や事故などのリスク発生時に事業への悪影響を最小限に抑えて、事業の継続または早期復旧を図るための計画のことであり、事前にリスク発生時に行う最善と考えられる対応を定めておくのが特徴です。

もしBCPや防災マニュアルを策定していない状態で被災した場合は、混乱によって的確な対応がすみやかに行えずに被害が拡大してしまうおそれがあるので、企業を守るために事前に策定しておきましょう。

BCPを知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

事前に防災グッズを備蓄する

地震発生時は、広範囲にわたって被災することで避難生活を余儀なくされてしまうおそれがあるため、あらかじめ防災グッズを備蓄しておきましょう。

一般的に電気・水道・ガスなどのライフラインや人命救助が落ち着くまでに3日程度かかると言われているものの、広範囲にわたって被害を受けた場合は復旧対応と避難生活が長期化するおそれがあるため、1週間分以上の防災グッズを備蓄しておくことが望ましいです。

企業に防災グッズの備蓄が求められている法的な理由や防災グッズの種類を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

ハザードマップで被災状況の目安を把握する

地震発生時の状況の目安を把握するために、あらかじめハザードマップを確認しておきましょう。

ハザードマップとは、過去に発生した災害履歴に基づいて災害によって被災する範囲や状況、安全な避難場所を記載した地図のことであり、水害や地震など災害の種類別に国土交通省や自治体のHPで公開されています。

ただし、あくまででも記載されている内容は予見に過ぎず、状況によっては安全とされていた場所も被災してしまうおそれがあるため、1つの目安として参考にしつつ、最新の防災情報を確認しておくようにしましょう。

オフィス内に安全対策を施す

東京消防庁の「なぜ家具類の転倒・落下・移動防止対策が必要なの?」で説明されているとおり、近年発生した地震の負傷原因の30〜50%が家具の転倒・落下・移動であるため、社員を守るために事前にオフィス家具に以下の対策を施しておきましょう。

  • なるべくオフィス家具を壁につけて、L字金具とボルトで固定する
  • 収容物の飛び出しを防ぐために耐震ラッチ付きの家具を選ぶ
  • オフィス中央に置く家具は、安全のために腰までの高さにする
  • 窓ガラスやガラス扉に飛散防止シートを貼っておく
  • 避難経路付近に物を置かない など

詳しくオフィス内の安全対策を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

リスク情報を早期把握できるFASTALERT

災害発生時は、意思決定に基づいた初動対応をすみやかに開始するために、被害状況などの情報収集を行わなければなりません。

しかし、災害発生時はリソースが限られた状況の中で情報を精査しなければならず、場合によっては対応しきれないおそれがあり、これによって的確な対応ができない可能性があります。

この状況を解決するために自治体や企業では、AI情報収集サービス「FASTALERT」が活用されています。

FASTALERTは、自然災害・事故・事件など自治体や企業におけるリスクが発生した場合にAIが正誤を分析した上でほぼリアルタイムでサービス利用者に提供する仕組みです。

防災お役立ちeBook無料ダウンロード
上記画像をクリックすると「防災お役立ち資料集」のページが開きます。

弊社ではFASTALERTの紹介資料やSNSで炎上が起きる理由など、企業や自治体の防災担当者が抱えるお悩みを解決するために防災に関する資料を幅広く用意しています。

詳しくご覧になりたい方は、「防災お役立ち資料」から資料をお気軽にダウンロードしてください。

最後に

地震は日本では頻繁に発生している災害であるために、「きっと今回も大丈夫」と中には特に対策をしていないという方もいるかもしれませんが、十分に対策していない状態で被災した場合は取り返しのつかない事態に陥ってしまうおそれがあります。

この記事を参考にして、企業を守るために最善と考えられる的確な地震対策を平時のうちに導入しておきましょう。

関連お役立ち資料集

×

自然災害や事故などオールリスクを一元的に収集・分析するFASTALERT 災害時、必要な情報を素早く入手するには?

スマホ画像