2021.07.16

応急手当の概要と社員の安全のために実施が必要不可欠な理由

災害や事故などによって社員が負傷したり、心停止を起こしたりした場合、救急隊が到着するまでの間は症状の悪化を防ぐために自分たちで応急手当をしなければなりません。

そうした事態に備えて応急手当を学ぼうと思っても、何から始めればいいのか困っている方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では応急手当が重要な理由や救命の連鎖、応急手当を身に付けるために受ける必要がある救命講習の概要などを説明していきます。

この記事を読むことで応急手当が求められる理由が分かるので、ぜひ参考にしてください。

的確な応急手当が重要な理由

応急手当とは、救急隊員に傷病者を引き渡す間に行う症状の悪化を防ぐための一時的な措置のことであり、事故等によって社員が負傷したり、病気などで意識を失ったりした場合は、救急車が到着するまでに自分たちで応急手当をしなければなりません。

日本の場合、救急車が到着するまでに平均で6分〜9分ほどの時間がかかりますが、到着するまでのタイムラグが傷病者の生命を大きく左右してしまうケースもあるのです。

特に災害に多くのは平常時と同じように救急車が来ることは期待できないため、平時から応急手当に関する知識を身につけて、有事の際には自分たちで可能な限りの応急手当に努める必要があります。

東京消防庁が発表する「応急手当の重要性」によれば、令和元年の心停止傷病者は4,698人でこのうちバイスタンダー（現場に居合わせた目撃者）による応急手当を受けたのは2,108人でした。

応急手当を受けた場合は、受けなかったケースと比べて医療機関に収容される前の心拍再開率が約2倍になっており、1ヶ月後の生存率も約3倍ほど高くなっています。

傷病者をすみやかに救命し、社会復帰させるためには救命の連鎖（Chain of Survival）を徹底する必要があります。

それぞれの救命の連鎖は、以下のとおりです。

【①心停止の予防】
心停止を招くあらゆる傷病や事故を防ぐことであり、心停止になる前に医療機関へ連絡・治療を受けさせる必要がある

【②心停止の早期認識と通報】
反応がないなどの場合は心停止を疑って、すみやかに119番通報とAEDの搬送を依頼する。心肺蘇生の方法が分からなくても、119番通報した際に指導を受けることができる

【③一次救命処置】
意識を失った人を救命するために心肺蘇生やAEDの使用を行う

【④二次救命処置と心拍再開後の集中治療】
救助隊や医師が処置によって心拍を取り戻し、社会復帰させるための治療を行う。

上記のうちのいずれかが欠けた場合は救命効果が下がるため、バイスタンダーは、上記のうちの③までの救命の連鎖に注力することが求められています。

バイスタンダーに求められる応急手当には、心肺蘇生やAEDの使用、止血などの種類がありますが、応急手当の効果を最大限に高めるためには平時に病院、消防本部・消防署による公的講習やエマージェンシーファーストレスポンスなどの民間講習で応急手当に関する正しい知識を身に付けることが重要です。

救命講習には、救命入門コース・普通救命講習（1・2・3）・上級救命講習などがあり、それぞれ以下の内容を学習することができます。

【救命入門コース】
10歳以上の小学校高学年、もしくは普通救命講習の時間を確保できない方を対象に胸骨圧迫やAEDの使い方などを学ぶことができる

【普通救命講習1】
傷病者の呼吸や心臓が止まった際に行うAEDの使い方などの心肺蘇生法を中心とし、成人に対する処置を学習する

【普通救命講習2】
普通救命講習1の内容に加えて、筆記と実技試験があり、より的確な応急処置を実施できるようになることが期待される

【普通救命講習3】
傷病者の呼吸や心臓が止まった際に行うAEDの使い方などの心肺蘇生法を中心とし、主に乳幼児や小児に対する処置を学ぶ

【上級救命講習】
普通救命講習の内容に加えて、骨折や外傷、やけどの応急手当や搬送法を学習する

救命講習の場合は、いずれも無償で講習を受けることができますが、消防本部・消防署が定める日程の中で事前に申し込んでおく必要があるため、余裕をもって参加する日を選ぶようにしましょう。

災害発生時は、意思決定に基づいた初動対応をすみやかに開始するために、被害状況などの情報収集を行わなければなりません。

しかし、災害発生時はリソースが限られた状況の中で情報を精査しなければならず、場合によっては対応しきれないおそれがあり、これによって的確な対応ができない可能性があります。

この状況を解決するために自治体や企業では、AI情報収集サービス「FASTALERT」が活用されています。

FASTALERTは、自然災害・事故・事件など自治体や企業におけるリスクが発生した場合にAIが正誤を分析した上でほぼリアルタイムでサービス利用者に提供する仕組みです。

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基礎疾患や突然の災害・事故によって、いつどこで社員が負傷・心停止などを起こしてもおかしくない状態であり、社員の安全を守るためには防災行動の一環として応急手当も学ぶ必要があります。

この記事を参考に救命講習などを受けて、有事の際に的確な応急手当を行えるようにしておきましょう。