スマホ画像

防災力向上に!

ここでしか読めない最新の防災お役立ち資料集

深刻な被害をもたらす通電火災の基礎知識と企業における対策

大規模な地震や台風によって今いる場所から離れた安全な場所へ避難を余儀なくされるケースも多々ありますが、避難中に通電火災が発生することで深刻な事態に陥ってしまう場合があります。

大規模な火災へ発展してしまうリスクが高い通電火災の発生は絶対に阻止しなければなりませんが、どのように通電火災対策を行えば良いのか困っている方も中にはいるでしょう。

本記事では通電火災の概要と企業における主な対策などを説明していくため、通電火災への理解が深まるはずです。

地震や台風で確認されている通電火災

通電火災とは、地震や台風などの災害によって発生した停電から電気が復旧する際に発生する火災のことです。

安全な場所へ避難中の周囲に誰もいない状況で発生することが多く、初期消火が間に合わないことで周囲を巻き込んで大規模な火災へ発展してしまうおそれがあるため、その発生はなんとしてでも阻止しなければなりません。

通電火災が発生する主な原因は、以下のとおりです。

  • 倒れた暖房器具や損傷した電源コードなどが通電した際に可燃物に触れている
  • 浸水などで濡れたコンセントや電化製品が再通電した際にトラッキング現象を起こす
  • 損傷した電化製品や電気配線が再通電した際にショートする
  • 損傷した電化製品が再通電の際に火花が散って、漏れているガスに引火する

阪神・淡路大震災や東日本大震災など過去に発生した災害でも通電火災が起きており、阪神・淡路大震災では157件の火災のうち33件、東日本大震災では110件の火災のうち71件が通電火災でした。

通電火災以外の電気火災を詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

オフィスに潜む電気火災のリスクと効果的な対策

企業が通電火災を防ぐための企業のポイント

では、企業の場合はどのように通電火災に注意すれば良いのでしょうか。

火災対策や地震対策を行なっておくことが前提となりますが、この章では企業における通電火災対策を説明していくので、ぜひ参考にしてください。

感震ブレーカーを導入する

企業の場合は、通電火災の発生を防ぐために平時から感震ブレーカーをオフィスなどに導入しておきましょう。

感震ブレーカーとは、設定値以上の揺れを感知した場合に自動的に電気の供給を遮断する機器のことであり、避難後に発生する通電火災の発生する上で非常に有効です。

通電火災を防ぐ上では被災した場所から離れる前にブレーカーを落とすことが重要ですが、地震などの災害発生時はパニックによってブレーカーを落とし忘れてしまうおそれがあります。

しかし、感震ブレーカーをあらかじめオフィスなどに導入しておけば自動的にブレーカーを落とすので、ブレーカーの落とし忘れを防ぐ意味でも検討すると良いでしょう。

再通電させる前に電化製品などの状況を確認する

避難先からオフィスや自宅などに戻ってきた際は、ブレーカーを上げる前にガス漏れがしていないかを確認し、念のため、電化製品の電源ケーブルは外しておきましょう。

電化製品や建物の見た目に損傷している様子がなくても内部の損傷によって火災へつながるおそれがあるため、煙が出る、異臭がするなどの異常を発見した場合は直ちにブレーカーを落として消防機関に連絡する必要があります。

安全確認が取れた状態でも万が一の出火に備えて、消火器を用意した上で電気を再通電させると安心です。

リスク情報を早期把握できるFASTALERT

災害発生時は、意思決定に基づいた初動対応をすみやかに開始するために、被害状況などの情報収集を行わなければなりません。

しかし、災害発生時はリソースが限られた状況の中で情報を精査しなければならず、場合によっては対応しきれないおそれがあり、これによって的確な対応ができない可能性があります。

この状況を解決するために自治体や企業では、AI情報収集サービス「FASTALERT」が活用されています。

FASTALERTは、自然災害・事故・事件など自治体や企業におけるリスクが発生した場合にAIが正誤を分析した上でほぼリアルタイムでサービス利用者に提供する仕組みです。

弊社ではFASTALERTの紹介資料やSNSで炎上が起きる理由など、企業や自治体の防災担当者が抱えるお悩みを解決するために防災に関する資料を幅広く用意しています。

詳しくご覧になりたい方は、「防災お役立ち資料」から資料をお気軽にダウンロードしてください。

最後に

地震や台風などの災害発生時に誘発するおそれがある通電火災は、周囲を巻き込んで大規模な火災へ発展してしまうリスクがあるため、平時からあらかじめ対策し、発生を阻止しなければなりません。

この記事を参考にして、自社だけでなく周囲の方も守るために通電火災対策を行なっておきましょう。

×

自然災害や風評など幅広いリスクを一元的に収集・分析するFASTALERT 災害時、必要な情報を素早く入手するには?

スマホ画像