防災として備えておきたい準備とその基礎知識

ある日突然やってくる災害に対して私たちは、防災を準備しておかなくてはなりません。

ただ、どうやって防災を備えればいいのか分からないという方も多くいるはずです。

今回はそんな方のために防災の基本を紹介していきます。この記事を読めば、災害に対してより安全に備えることができるようになるので、ぜひじっくり読んでみてください。

防災グッズを揃える

防災の備えとして必要不可欠になるのが、防災グッズです。

阪神淡路大震災がきっかけとなり設立された「人と防災未来センター」では、防災グッズを以下のように3段階に定義しています。

0次：常に携帯しておきたい必要最低限の防災グッズ
1次：被災後の1日を過ごすための非常時の防災グッズ
2次：ライフラインの途絶により、長期間過ごすための防災グッズ

どんな防災グッズを揃えればいいのか分からないという方も少なくありませんが、はじめは避難セットを購入し、そこから必要に応じて防災グッズを買っていくという形でも良いでしょう。

以下で3段階ごとに必要な防災グッズをまとめているので、これから防災グッズを用意したい方は参考にしてください。

【0次】
・飲料水
・携帯食
・スマートフォン（携帯電話）
・防災ラジオ
・簡易トイレ
・救急用品
・ホイッスルやブザー

【1次】
・防災リュック
・防災ヘルメット
・懐中電灯
・ライター
・使い捨てカイロやブランケット
・サランラップ
・ウェットティッシュやドライシャンプー

【2次】
・備蓄水
・非常食
・カセットコンロとボンベ
・現金や身分証明書

ここでは簡易的な紹介となりましたが、以下の記事ではより詳細に防災グッズを解説しているので、さらに知りたい方はぜひ読んでみてください。

https://jxpress.net/disaster-prevention-item/

非常食を備蓄する

災害発生時はライフラインの供給が停止し、何日も支援物資が届かないという状況も十分に起こりえます。

そんな場合に備えてライフラインが途絶していても食べられる非常食を準備しておきましょう。

一般的に支援物資の到着や水道・電気・ガスなどライフラインの復旧は3日程度かかると言われています。

しかし大きな災害が発生した場合も考慮して3日分（9食分）を必要最低限とし、1週間程度（21食分）の非常食を用意しておいてください。

農林水産省が発表した「緊急時に備えた家庭用食料品ガイド」によれば、準備しておくべき1人あたり（1週間分）の非常食の量は以下のとおりです。

また非常食をせっかく揃えても仕舞いっぱなしにすると、いざという時に消費期限が切れていて食べられないといったトラブルが発生してしまいます。

それを防ぐためには用意した非常食を定期的に古い順から消費し、食べた分だけ買い足していきましょう。

本記事では簡易的な説明となりましたが、さらに詳しく非常食を知りたい方は次の記事をご覧ください。

https://jxpress.net/disaster-prevention-food/

家具などの置き方を工夫する

熊本地震や阪神淡路大震災では、倒れてきた家具などの下敷きになり、多くの方が亡くなっています。

地震発生時は家具が倒れる可能性は非常に高いので、必ず転倒防止対策を怠らないようにしましょう。

家庭や職場の窓ガラスに飛散防止シートを貼る、防火カーテンを使うという工夫のほか、以下のように対策していってください。

災害発生時は家庭や職場でさまざまな危険が起こりえますが、上記のような工夫でなるべく安全を確保しましょう。

ハザードマップを確認しておく

ハザードマップとは、災害による被害とその範囲を予測し、安全な避難場所などを載せた地図のことです。

災害発生時に慌てないよう、事前に近くに危険な場所はないか、避難場所へどう向かうかなどをよく確認しておきましょう。

また災害による建物の倒壊や火災などにより、道が塞がれてしまうことも想定できるので、2つ以上の避難ルートを決めておくと万が一の際に安全です。ハザードマップは各自治体のHPや国土交通省のハザードマップポータルサイトから入手できます。

さらにハザードマップ以外にも、その土地の地名も過去にどんな自然災害が発生していたのかを知る手掛かりとなります。

具体的には「蛇」「龍」「竜」が地名に含まれている場合、過去に大きな土砂災害が起きていたケースが多いです。

その土地の過去の地名は国土地理院の地図や郷土資料にある地名の由来などで分かります。

どんな災害が発生しやすい地域なのか、災害対策のヒントとして調べておくと良いでしょう。

日頃から防災訓練に参加する

いくら災害を意識してさまざまな防災を行なっていたとしても、避難自体に慣れていないと災害に対して迅速な対処ができません。

そのため、職場や地域の防災訓練には必ず積極的に参加し、普段から災害を意識しておきましょう。

各自治体の防災訓練には通常の災害発生時の行動のほか、水害や地震などさまざまな災害を想定した訓練、安否確認、救護訓練など多種多様な訓練が行われているので、いざという時に役立つはずです。

自然災害などリスク情報の収集やBCPで活躍するFASTALERT

自然災害などのリスクによる被害を最小限に抑えるためには迅速にリスク情報を把握しておく必要があり、万が一リスク情報の確認が遅れると初動対応の開始が遅くなるため、被害の拡大へつながるおそれがあります。

しかしリスクには自然災害だけでなくシステム障害、事故など多くのリスクがあり、被害を抑えるために多くのリスクを収集しようとすればするほど、人的・時間的コストがかかりますし、人の目ではどうしても必要なリスク情報の取り漏らしが発生してしまいます。

では、どのようにリスク情報をスムーズに収集していけば良いのでしょうか。近年、人的・時間的コストをかけずに様々なリスク情報を迅速に収集するために企業や自治体でFASTALERTなどのAI緊急情報サービスが導入されています。

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まとめ

今回は防災に備えるための予備知識を紹介しました。本記事で重要になるポイントには、以下の3点が挙げられます。

この記事を参考に災害発生時も冷静に対処できようにしておきましょう。

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